雑  記

〜どこかでだれかがひとりごと〜

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2004年10月31日(日)
災害列島

 1995年1月17日の早朝、突然の激しい揺れに飛び起きた。ミシミシときしむ柱の音に立ちすくみながらも成すすべなく呆然としていた。更なる大きな揺れがもう一回襲い掛かると建物は崩れ落ち、その下敷きになるのではと、半ば覚悟せざるを得なかった記憶がある。
 揺れが収まり、テレビをつけると「北陸地方で大きな地震」という字幕が流れているのみ。
「北陸?北陸の地震でここ(大阪)がこんなに揺れたのか?」
 そんな疑問を抱く中、少しずつ各地の震度が表示され、震源が近畿圏であることが判明する。しかし、神戸地区の情報が出ていない。嫌な予感は、数時間後に目の当たりにした驚愕のニュース映像によって、予想を越えた形で的中してしまった。
 
 関西圏は関東と違い、地震に関する危機感は薄かった。「活断層」という言葉が突如としてマスメディアに氾濫し、それはまるで蜘蛛の糸のように全国に張り巡らされていることを知らされる。

「大きな地震の可能性は十分にあった・・・」

 「東海地震」に関する研究費用は10年間に2000億円を超え、太平洋沿岸はその何倍もの費用でせっせと公共工事が続けられている。
 新潟は東海地震の影響外とされ、近年に危機感がもたれている地震被害からは、空白地のように言われていたらしい。そして今回の大地震。
 「大きな地震の可能性は十分にあった・・・」
 阪神・淡路の時と同じである。
 結局、日本列島どこにいても危険度に大きな差は無いわけで、偏った予算の使い方は間違っているのではないのだろうか?
 阪神・淡路の教訓から作られたというハイパー・レスキュー隊の活躍がクローズアップされているが、彼らの所属は東京消防庁であり、30人程度の組織を各都道府県に創る予算さえ回されていない。

 近畿圏に直接関係する「南海地震」の確率は30年以内に50%だという。明日来るかもしれないし、30年後に来ないかもしれない。
 これで「地震予知」といえるのだろうか?莫大な予算を使った結果、大きなプレートがあるからいつかは来るよというに等しい。そんな予想は私でも出来る。
 「大規模災害防止法」なる法律のもと、首都圏を中心に太平洋沿岸に地震計を取り付け、災害防止の名のもとに、インフラ整備の公共事業に予算を費やしているに過ぎないのではないか?
 公共事業における政・官・業の癒着は今や誰もが知るところ。ばら撒かれた税金の一部は裏金となって誰かの懐を肥やす一方で、個人資産、資本主義の原則を盾にして、被災者への給付金は僅かに抑えるという、この災害列島の在り方は相当おかしい。

2004年9月18日(土)
プロ野球騒動に思う

 企業の業績が悪化すると、リストラの名のもと、企業内の社会人スポーツクラブは容赦なく廃部される。プロ野球がプロスポーツ団体である以上、宣伝媒体にする企業スポンサーを持つことは良いとしても、単に企業の持ち物ではなく、独立した組織団体として運営していくことが出来なければ、いくらスポーツ文化論云々を説いても、結局は社会人の実業団クラブと同様の扱いを受けてしまうのだということが、今回の騒動であからさまに見えたように思う。
 
 “読売”という全国紙企業の持つ新聞業界における拡大、競争理論がそのまま移植され、そしてその考え方は、他の追従を許さない「巨人軍全国制覇意識」として反映・定着したのが日本のプロ野球だ。

 プロ野球球団を持つ営利企業として勝ったのは読売だろう。しかし自分の“持ち物”だけを肥え太らせ、人気と選手を独り占めし、球界全体を牛耳ってきたしわ寄せは、他の企業の球団を痩せ衰えさせるに十分だった。自らの役割終了を認識せず、お山の大将に固執し続けた。
 
 フランチャイズ制を選択するわけでもなく、プロスポーツ団体としてのトータルな運営を考えていかなかったツケが回ってきたのだろう。痩せ細りながらも、そういうあり方に異議を出さなかったプロ野球機構、球団経営者たちは自らも容認という形で、その片棒を担いでいたことも否めない。

 野球やスポーツに関心のない経営者たちが、個別に球団運営という離れ業をやっていたのだから恐れ入ってしまう。好きなら経営が出来るというものではないが、嗜好が多様化する中で、エンターテイメント興行の側面を持つプロ野球運営をするのだという前提を、お飾りの経営者達はもっていない。
 
 このことは、先日のストライキ決定の記者会見でも如実に表れていた。
初めから結論ありきで、杓子定規に決裂結果の原稿を読むだけの経営側に対し、多くの合併反対署名を貰いながら経営側の譲歩案が受け入れられず、ストライキという手段をとらざるを得ないことを具体的にファンに謝罪していたのは古田選手会長であった。億単位の年俸をとるスター選手であっても、「労使」という関係に立ったときにはどういう扱いを受けるのかを、古田選手は骨身にしみたのではないだろうか。
 
 ストライキを回避させようと経営側がとった態度は、不毛な時間の引き延ばしと、損害賠償訴訟という脅しだけである。訴訟が現実になれば亀裂は決定的なものになりかねない。そのときは本当にプロ野球存亡の危機である。

 誰かを悪者にすれば問題が解決するわけではない。ただ、単なる偶然の成り行きで起きたことがらではないのだから、その原因と事実を真摯に受け止め、システムとしての根本的見直しを図らない限り、野球がプロ競技としてマイナーになっていくか、あるいは国際試合におけるナショナリズムとしての側面だけが膨張することでの人気の確保という、気味の悪い存在となる可能性を連想せざるを得ない。
 
 楽天やライブドアが参入を表明しているが、来期からの参入を機構側は認めない方針である。しかし、球団経営に失敗し、合併縮小ありきで混乱を起こした当事者組織が、新規参入企業に対して信用問題、運営能力云々を口にして参入を拒もうとすることに恥ずかしさはないのだろうか。なんとも説得力に乏しい。

2004年9月7日(火)
抑圧の先にあるもの 〜チェチェン紛争の悲劇〜

 150年前にトルストイによって書かれた短編小説を現代のチェチェンに置き換えた、セルゲイ・ボロドフ監督の「コーカサスの虜」(’96年/カザフスタン=ロシア)という映画がある。
 チェチェンのある村に派遣された将校と新兵のロシア兵二人が村の老人に捕らえられ、老人はその二人をロシア側で捕虜となっている息子と交換させようと画策する話・・・

 北オセチア・ベスランの小学校で起きた悲劇はあまりにむごい。
 チェチェンは元々ロシアとは人種も言語も違う別の民族である。19世紀に帝政ロシアに併合され、それ以降、ロシア(ソ連)の国力を支える資源の供給元としての役割を果たしてきた。冷戦終結、ソ連分割独立の中、チェチェンもまた’91年に独立を宣言した。長年の植民地支配に対する民族自決であり、当然の主張だった。
 
 ’94年の第一次チェチェン戦争では10万人ともいわれるチェチェン人が命を落とし、和平合意を反故にしたロシアの武力侵攻による第二次チェチェン戦争では無差別化に拍車がかかり、隣国にまで被害をもたらし、多くの人々が難民生活を余儀なくされた。
 チェチェンには正規軍といえる軍隊はなく、その構成はゲリラ野戦部隊である。ロシア政府側はゲリラ部隊の反撃をことさら犯罪的、残虐行為と位置付けることで国民の支持を得た。第一次はエリツィンの、そして第二次はプーチン大統領支持のために政治的利用された側面が強い。2001年9・11以降はブッシュの「対テロ」戦争論に乗じて、苛烈な非人道的攻撃に対する非難をかわしてきたといえる。
 ところが、10年に渡る紛争は泥沼化している。大量殺戮は憎悪を生み、報復の連鎖に理性は介入しない。「対テロ」戦争という名の米・ロ結託には、国際的な反米武装組織の介入さえ見え隠れする様相を呈している。

 結局、プーチンはチェチェン紛争に無能であった。時には自作自演のプロパガンダを行い、武力攻撃の材料にしてきた。そればかりか、今回の事件でも報道を規制し、ジャーナリストの取材を妨害し、メディアを統制するという旧KGB体質まで露呈させた。

 
 前述の映画では、捕虜になっていた老人の息子は、脱走途中に射殺されてしまっていたことが判明する。老人は捕らえたロシア兵を殺害する旨を仲間に告げて連れ出すが、山中でそのロシア兵を解放する。ロシア軍のヘリコプターが現れ、二人を救助すると思いきや、ヘリは彼らの頭上を越えて行き、老人の村を攻撃するのである。

 「俺たちは無事だ。やめてくれ!」
 そう叫ぶ若いロシア兵の声は届かない。

2004年8月31日(火)
誤算と誤審とドーピングとナショナリズム 〜北京へ〜

 序盤の柔道、水泳が予想以上に成績がよかったアテネ・オリンピックが終わった。日本のメダル獲得数は過去最高となり、金メダル獲得数も東京五輪に並んだとか。
 
 一方で期待されていた競技の誤算もあった。前回シドニーでの雪辱を晴らすべく全選手をプロから選抜し、金メダルが「至上命令」だったベースボール。「フォア・ザ・フラッグ」を合言葉に「長嶋ジャパン」にこだわり続けた。この権威主義とむき出しのナショナリズムは一体なんなのだろうか?重病に倒れ、誰が考えても出場は不可能であったにも係わらず、ギリギリまで監督交代の報道はされなかった様相は、まるで言論統制下にでもあるような雰囲気だった。
 
経験豊富な監督を迎え入れて新たに戦術を練ることもせず、コーチを代行させて「長嶋」の名前に固執した。まるで、「長嶋ジャパン」という名前で金メダルをとらなければ意味が無いかのような妄執ぶりで、長嶋に興味の無い人間からしてみれば興ざめも甚だしい。
 オーストラリアに破れたことで、その代表として活躍した阪神のウィリアムス投手に向けられている暴言や敵視も酷い。野球解説者の中でさえ「ウィリアムスが戻ったら、お帰りなさいって迎えられるのでしょうかねぇ・・・」などとテレビで発言している。
 アメリカがメジャー・リーガーの出場を認めだすようになった場合、イチローや松井が日本代表として闘ったときに、メジャー・リーグに所属する彼らがアメリカ代表チーム勝利のために手を抜くということがあったとしたら、どう思われるだろうか?

 
 女子ソフトボールは機動力重視のチーム編成が裏目に出た。世界はパワー重視に変貌しており、力でねじ伏せられた感のある日本女子は、機動力を生かす前提となるヒットを量産することが出来なかった。テクニックというものは、パワーと対等以上の水準になければ機能しないことを改めて見せ付けられた。

 
 柔道では世界最強といわれた井上康生が徹底的に研究し尽くされており、予想を覆す結果に終わった。プレッシャーで押しつぶされそうになっていたという井上選手だが
、その前に彼は丸裸にされていたのだろう。
 この柔道では、シドニー五輪の誤審の反省からか、予備審判との合議制を取り入れ、できるだけ誤審を防ぐ努力をしたようだが、野球決勝戦での誤審は酷かったし、ビデオ確認というシステムを取り入れながらもレスリングでは理解に苦しむ判定が行われていたように感じた。
 男子体操の個人総合では、技の難易度を間違えてアメリカ選手に加点したため、韓国の選手が史上初の金メダル獲得という快挙を逃してしまった。
 
 ドーピングではアメリカの陸上選考会から波乱含みだった。その疑惑をもたれていたマリオン・ジョーンズは全く精彩を欠き、4×100リレーではバトン・ミスまでやらかして、チームでのメダルまで獲り損なう結果に終わった。
 地元ギリシャの英雄ケンデレスは聖火リレーの最終点火ランナーの予定だったが、疑惑追及から逃れるために姿を眩ますという失態を演じた。ドーピング違反は過去最高で、七個のメダル剥奪が決定されるという最悪の五輪となった。


 閉会式は異例で、次回開催の北京五輪の宣伝が盛大に行われ、映画監督チャン・イーモウ演出の圧倒的パフォーマンスが展開された。穿った見方かもしれないが、大会予算に窮していたアテネ組織委が、北京五輪の宣伝と引き換えに、一部予算を肩代わりさせたような気がしないでもない。
 

 その北京五輪は、すでに日本では一部中傷の的になっている。サッカー・アジアカップでの日本攻撃騒動が記憶に新しい人々の中には
、北京は容認されざる大会と考えて騒いでいる者もいるようである。こうして「平和の祭典」は相互憎悪を掻き立てるものになってしまう。中国で表面化する問題は、日本に内在する問題をも発火させる。

 五輪開催中も、そして今も、戦争や民族抑圧は続けられている。

2004年7月9日(金)
落差に潜むもの

 いわゆる中国残留孤児(邦人)といわれる人々は、日中国交が回復した1972年から、さらに9年の年月を経て、初めて本格的な訪日調査が行われた。
 初めの頃こそ家族や親類との再会が大きく取りざたされ、身元判明者も多くいたように思うのだが、
調査も回を重ねるにつれ、なんだか一時帰国の様を呈してしまい、2700人以上いるといわれている残留邦人の中で、現在身元が判明しているのは700人に満たないらしい。
 
 日本帝国主義による大陸侵略において、開拓という国策の名のもとに旧満州などへ渡り、親との死別、生き別れ、遺棄、などという苦難に遭い、現地の養父母によって貧困の中を生き抜いてきた人たちが帰国した日本における生活は決して容易なものではないだろう。
言葉の壁、習慣の違い、就職難、親類縁者からの面会拒否・・・支援者のカンパや生活保護に頼らざるを得ない人たちが極めて多いと聞く。

 過日、イラクで人質事件が発生したとき、犯人側から自衛隊の撤退要求を突きつけられた日本政府首脳は、人質になった人たちが自衛隊派遣反対の立場であると知るや、その家族に会おうともせず、「どれだけの(国の)人間が寝食を忘れて働いていると思っているのだ」などと、まさに国の「自己責任」を回避するかのごとく発言で、人質被害者やその家族を追い詰めた。

 さて、ニュースを見ると、拉致被害者の曽我さんがジェンキンスさんら家族と再会する話題で覆い尽くされている。
 曽我さんは多くの政府関係者や護衛とともに、用意周到されたジャカルタへ向かい、拍手と花束で出迎えられ、家族の到着を待つ。政府はチャーター機を用意し、ピョンヤンから家族をジャカルタへと移送し、高級ホテルでの再会滞在がVIP待遇で用意されている。
 彼女たちが再会し、一緒に暮らす権利は当然あるし、政府が全面支援するのも当然だろう。では、「残留邦人」や「イラク人質」に向けられる国や日本社会の冷酷さとの差は一体何だろうか。

 参院選間近の再会云々を詮索するまでもなく、メディアを含めたこういうお祭り騒ぎ的な対処や、北朝鮮が配信する過剰なまでの映像配信にしても、拉致問題も所詮は政治勢力によって利用されているのが現状なのだと、やっぱり思ってしまうのだ。

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