1995年1月17日の早朝、突然の激しい揺れに飛び起きた。ミシミシときしむ柱の音に立ちすくみながらも成すすべなく呆然としていた。更なる大きな揺れがもう一回襲い掛かると建物は崩れ落ち、その下敷きになるのではと、半ば覚悟せざるを得なかった記憶がある。
揺れが収まり、テレビをつけると「北陸地方で大きな地震」という字幕が流れているのみ。
「北陸?北陸の地震でここ(大阪)がこんなに揺れたのか?」
そんな疑問を抱く中、少しずつ各地の震度が表示され、震源が近畿圏であることが判明する。しかし、神戸地区の情報が出ていない。嫌な予感は、数時間後に目の当たりにした驚愕のニュース映像によって、予想を越えた形で的中してしまった。
関西圏は関東と違い、地震に関する危機感は薄かった。「活断層」という言葉が突如としてマスメディアに氾濫し、それはまるで蜘蛛の糸のように全国に張り巡らされていることを知らされる。
「大きな地震の可能性は十分にあった・・・」
「東海地震」に関する研究費用は10年間に2000億円を超え、太平洋沿岸はその何倍もの費用でせっせと公共工事が続けられている。
新潟は東海地震の影響外とされ、近年に危機感がもたれている地震被害からは、空白地のように言われていたらしい。そして今回の大地震。
「大きな地震の可能性は十分にあった・・・」
阪神・淡路の時と同じである。
結局、日本列島どこにいても危険度に大きな差は無いわけで、偏った予算の使い方は間違っているのではないのだろうか?
阪神・淡路の教訓から作られたというハイパー・レスキュー隊の活躍がクローズアップされているが、彼らの所属は東京消防庁であり、30人程度の組織を各都道府県に創る予算さえ回されていない。
近畿圏に直接関係する「南海地震」の確率は30年以内に50%だという。明日来るかもしれないし、30年後に来ないかもしれない。
これで「地震予知」といえるのだろうか?莫大な予算を使った結果、大きなプレートがあるからいつかは来るよというに等しい。そんな予想は私でも出来る。
「大規模災害防止法」なる法律のもと、首都圏を中心に太平洋沿岸に地震計を取り付け、災害防止の名のもとに、インフラ整備の公共事業に予算を費やしているに過ぎないのではないか?
公共事業における政・官・業の癒着は今や誰もが知るところ。ばら撒かれた税金の一部は裏金となって誰かの懐を肥やす一方で、個人資産、資本主義の原則を盾にして、被災者への給付金は僅かに抑えるという、この災害列島の在り方は相当おかしい。
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